リフォームの中でも、今の面積が狭いと感じる場合に、増築が行われます。
しかし、増築はリフォームの中でも難しく場合によってはできない場合も。
今回は増築リフォームができない事例について解説します。
増築リフォームができない場合
増築リフォームができない場合は以下のケースです。
- 鉄筋コンクリートの場合
- 建築基準法の制約を受ける場合
次で解説します。
鉄筋コンクリートの場合
住宅が鉄筋コンクリートの場合、増築は難しくなります。
鉄筋コンクリートの場合は、壁が建物全体を支えているため、解体してからの増築が簡単ではありません。
すでに開口部になっている窓などをつなげる方法であれば、可能な場合もあります。
しかし、大きな制約を受けるため、思うような間取りにはできないかもしれません。
建築基準法の制約を受ける場合
リフォームの中でも増築は建築基準法の制約を受ける工事です。
具体的には以下の要素があります
- 建ぺい率・容積率
- 接道義務
- 延焼ラインへの対応
これらの条件に当てはまらないよう、増築しなければいけません。
住宅の増築の可否は自分での判断が難しい
住宅の増築は建築基準法が絡んでおり、基準そのものの確認は難しくありません。
しかし、基準を守るための耐震基準や建築基準法の確認などは個人で行うのは困難です。
そのため、間取りや立てられるかどうかの検証は専門家に任せる方が無難でしょう。
増築は専門家への相談がおすすめ！
増築は建築基準法の関係があり、あまり簡単に行える工事ではありません。
建築基準法が関係し、その内容にそって工事するのは難しいでしょう。
専門家に相談し、失敗しないようにしてください。
